しかし皆さん、こぞって月に行きたがりますね！

この方も、
 

 

そしてこの方も、

 

 

決してリスクは少なくないのに、小さい頃からの夢をお金で買い、夢を現実に。

すごいことです。

 

“TO THE MOON”

 

ということで、あまりに前澤さんの写真がインパクト大だったので、月旅行の話題に見せかけましたが、本題は米国株式市場で起こったとある騒動について。

いわゆるミーム株のお話。

 

ミーム（MEME）・・・オンラインコミュニティーにてもてはやされる「はやり」のことを指す。ネットスラング。

 

今年の1月終わりころ、一気に話題沸騰となったこちらの会社。

 

 
コロナ禍以前より経営難に陥っていたアメリカの大手ゲーム小売店、GameStop。

長い間、アメリカ買い付け仕入れを担当していたので、アメリカのあらゆるショッピングモールやアウトレットに行っていましたが、この看板はほとんどのモールで見かけましたw

それぐらい、多店舗展開をしていたGameStopも世の中のデジタルの流れに抗えず、ゲームソフトの中古販売は下火に。株価も長い間低迷、近年は3～6ドルを行ったり来たり。

そんな会社の株価がある日突然、急騰、暴騰し始めます。MAXで347ドルへ到達！

なぜか？

これには前に紹介したロビンフッドが深く関わっており、このアプリを使って株取引をしているロビンフッダー達が買い上がったと言われています。

レディット（Reddit）という掲示板へ、ヘッジファンドが空売りを仕掛けている銘柄を中心にミーム株がリストアップされ、それを見た個人投資家たちが空売りに対抗して買い向かう図式が完成。

個人も束になればファンドを焼き尽くします。下がると思った株価が上がり続けることで、ファンドもポジション解消に向かわざるを得ず、さらに買いが買いを呼び込みます。

 

 
空売りのショートポジションをとっていたメルビン・キャピタル・マネジメントの損害額はなんと4200億円！運用資産の50%以上を失ったと言われています。

ストップ高・ストップ安のような値幅制限がない米国株は、上がるときも下がるときも一直線になる可能性あり。

ビットコインなどに並び、ミーム株の跳ね上がり方は、まさしく、

 

「TO THE MOON」(月まで届け)

・・・株価の上昇をロケットが宇宙へ飛んでいく様に例えた新語

 

この騒動の根底には、個人 vs ウォール街　という見えない社会的背景があるようです。

 

 

ウォール街の住人たちは、マネーゲームに興じる一方で、金融危機が発生したときには市民の血税で救済されてきた過去があり、それに対する一般市民の反骨心がミーム株という形で表面化したということ。

ここまでくると投資とは言えず、投機。ファンダメンタルなど関係なく、ギャンブルに近いですね。

 
 
一度、落ち着きを見せていたミーム株が6月に入りまた再燃中。

ゲームストップ以外にも色々あるので興味ある方はお調べください。

月まで行く資金になるかもしれませんw

 

 

BEN

Keep It Real.

最後の大物が結婚となりましたね！

 

 

しかもお相手は恋ダンス繋がりの星野源で久しぶりに大きな芸能ニュースとなりました。

 

 

ドラマ共演でそのまま結婚って結構あるっぽいですね。
このまま下世話な話題にしてもいいのですが、タイトルのガッキーショックについてちょっと解説を。

ガッキーが結婚してショック！な男性がいっぱいいそうですが、株式市場・金融市場へもショックを与える可能性がありました。

 
アノマリー（Anomaly）・・・現代ポートフォリオ理論や相場に関する理論の枠組みでは説明することができないものの、経験的に観測できるマーケットの規則性のこと。
 

タピオカ・アノマリーで書いて以来のアノマリー、今回は人気芸能人の結婚が発表・報道されると、翌日に日経平均株価が急落する「アノマリー」。

過去には、北川景子ショックで479円安、堀北真希ショックで895円安、福山雅治ショックで715円安とかなりの下げ幅。他にもいっぱいあるっぽいですが割愛。

直近では何と言っても石原さとみショック！
 

 
発表当日の2020年10月1日になんと東証のシステム障害で1日売買停止となりました。滅多に起こることもない現象が起きて、石原さとみショックの大きさを物語ってますね笑

  

さて、ガッキーショックはどうだったかというと。。。

  
2021年5月20日は。。。
  

54円高。

アノマリー崩れましたね笑

しかし、仮想通貨が大暴落。

ガッキーのせいというよりはイーロン・マスクのせいかもしれませんが、一応金融市場へ影響を与えたということでアノマリー成立としましょう！

 

 

BEN

Keep It Real.

クリスマスも通過して、激動の2020年が終わりを告げようとしております。

今年は何かブログで書こうとすると、必ず付きまとってきてしまった新型コロナウィルスの話題。

それくらい社会が受けた衝撃は計り知れず、現在進行形の大問題でありますが、敢えて前向きに捉えるならば、生きている間にこれ程の未曾有の危機を経験したことは、残りの人生で必ず役に立つハズ。

そしてさらに、この疫病を克服するために人類の進歩はちょっとだけ加速したかもしれません。

 
 

最初にこの記事を書こうと思ってから半年くらい過ぎてしまいました…
なぜなら書こうとすると長くなることが分かっていたから(笑) 興味がある人は最後までお付き合いください！

 

 

2016年頃から世界的に唱えられ始めた「第4次産業革命」。

 

産業革命というと、教科書に載っていたイギリスの「第1次産業革命」を思い出す人も多いはず。

 

 

それまでの動力から蒸気機関へ。産業の効率化で国力を増強していきました。これが1700年代後半から1800年代前半。

 
 

そして世界へと広がっていきその後「第2次産業革命」へ。

 

 

 

1800年代後半に軽工業から重工業へシフト。電力や化学技術の革新で大量生産が可能に。

 

 

そして1900年代後半にコンピュータが登場し「第3次産業革命」が起きます。エレクトロニクスとインターネットの普及により大きく社会構造が変化しました。

 
 

この第3次が今現在も続いてるんじゃないの!?っていう気もしますが、最初のコンピュータ誕生から半世紀ほど経過しているらしいので、たしかに昨今のIT発展は第4次と呼ぶに相応しいかも。

 
 

主題の「第4次産業革命」はというと、「IoT（Internet of Things）」とそれらをコントロールする「AI（Artificial Intelligence）」、AIが学習を重ねるためのさまざまなデータである「ビッグデータ」が3本柱とされています。

 

 

未来で、”21世紀前半の「第4次産業革命」を経て社会構造が一変した”とか語られているかどうかはわかりませんが、今起きているデジタルシフトは明らかに大きな潮流であり、今回のパンデミックはこの世界的な流れを加速させました。

 
 

そして一番それを痛感したのが、今年の5月か6月に流れたこのニュース。

GAFAM「Google（グーグル）、Apple（アップル）、Facebook（フェイスブック）、Amazon（アマゾン）、Microsoft（マイクロソフト）」5社の時価総額が、東証一部上場企業の時価総額550兆円を上回ったというもの。

なんとたった5社でです笑

 
 

世界的に株価は落ち込み、先が見えない中で、米国のナスダック市場だけ圧倒的に回復が早く、GAFAMは史上最高値を更新して市場をけん引しました。

 

 

そしてそれは今もなお続いていますね。

GAFAMやその他多くの成長企業が属するナスダックの急激な伸びは、他の市場の回復スピードとの対比からも、何か未来を暗示しているように見えるのです。

そう、それは言わずもがな、「インターネット」という新しい世界。

まさにこの5社はその領域の覇権争いを繰り広げており、まだまだ天井が見えない大きなビジネスモデルの中で永遠に成長しようとしています。

この新しい世界の重要なポイントをすべて抑えており、どう転がってもGAFAMが儲かるようになってます笑

 

このポイントこそまさに今が「第4次産業革命」と言える所以です。

 
 

インターネット以外ではこんな事例も。

 

 

GAFAMではないですが、投資家人気も高いアメリカの自動車メーカーのテスラ社。

我らが世界のトヨタを時価総額で抜いて世界首位に輝いたというニュースが7月頃に出ました。

イーロン・マスクというカリスマ経営者人気も手伝って、現在の収益性や車の販売台数・市場シェア率よりも、今後の成長性が高く評価された結果ですね。

環境問題に重きを置くバイデン氏が大統領選に勝ったことも電気自動車関連のテスラを後押し。

調整はするでしょうが今後もグロース株の筆頭でしょう。

 
 

パンデミックの襲来は、一時代を築いた大企業を経営破綻に追い込み、いままで当たり前だったことが当たり前ではなくなった瞬間に多くの産業や市場を廃れさせました。

同時にそれは、多くのチャンスも生み出していると感じています。

株価はその「時代の変化」を先に反映しています。

コロナ危機はこれから起こりうるイノベーションの原動力と捉えられているからです。

 

 

日本でも平井卓也デジタル改革担当相を長として、2021年にデジタル庁が発足します。

今よりさらにDXは加速するでしょう。

第4次産業革命における雇用と労働生産性についてなど、内閣府のページに国の考えが載っていて興味深かったのですが、長くなったのでまた次回へ。

 
 
 
 

これだけデジタル押しな記事を書いといてなんですが、実は古き良きが大好きで昭和の世界観や街並み、今からすると便利じゃなかったあの時代にとても魅力を感じている一人です。

トヨタが推し進めるスマートシティー「ウーブン・シティ」みたいな着想で、どこかの郊外の街をまるごと「昭和化」して観光をメインに商業化できないですかね？

見た目はどっぷりあの雰囲気を味わえるけど、中身は最新のデジタル化で整備、アフターコロナのインバウンドと昭和回帰志向の中年～高齢者をメインターゲットに展開。

 

 

 

 

少なくとも自分はこんな街があったら行ってみたいなぁ。

 

 

BEN

Keep It Real.

ロビンフッドと言ったら何を思い浮かべますか？

 

 

なんとなーく、こんな感じの童話だっけか？
弓の名手で、小さい頃に絵本で見たかもしれない。
映画とかにもなってたり…

そんなところですよね。

 

しかし！

今、ロビンフッドと言ったらこれなんです。

 

 

正直なところ、自分も3月のコロナ暴落時に知ったばかりですが、ロビンフッドとはアメリカで流行中の株取引アプリ。

売買手数料が無料、そしてユーザーフレンドリーなUIでアメリカの若者に浸透。

あっという間に口座数は1000万件を超えて、今も前年比30%以上で増え続けているとか。

前回の「歴史は繰り返すのか」でも触れいていた市場への新規参入者とはまさにこのこと。

もともとネット証券業界に再編の渦を巻き起こしていた中で、コロナによるパンデミックで家を出られない人々が次々にダウンロード。

ギャンブルや投機的なマネーの行く先も株式市場へ流れていく図式が完成。

そこへ日本以上に手厚かった給付金が人々へ流れたことで、さらにバブル化は加速。

実際に触ってないのでわかりませんが、おそらくゲーム的な感覚でやってしまう人もいて危うさもあり。

6月には、スマホに表示された金額を勘違いした20歳の若者が自ら命を絶ってしまう事件も発生。社会問題に発展。

 

 

とはいいつつ…

アメリカに住んでたら真っ先にダウンロードしてそう笑

ロビンフッドは日本では使えませんが、ネット証券再編の動きは日本でも活発に。

SBI、楽天に続き、LINE証券なんかは若者やミレニアム世代に直結で響きそう。

1900兆円の国内家計金融資産を投資へ動かそうと政府もずっと必死に策を打ってきましたが、

NISAとかは空振ってそうだし、ネット証券に期待ですね。

大きな預貯金とか高齢者と一部の富裕層しか持ってなさそうですが…

 
 

BEN

Keep It Real.

さてさて、本日は昨今の株式市場について気になる説をご紹介。
「Tポイントの行方」をUPした頃から、株式市場について色々思うところがあったのですが、なかなか記事にすることが出来ず、そろそろ小出しに書いていこうと思いますw

 

まずは何といっても強いですね、コロナ暴落後の株式市場。
日経平均もとうとう100%戻しまで7～800円のところまで回復してきました。
いくら未来を反映するとはいえ、コロナ第二波が襲っている現況からはちょっとかけ離れた動きをしています。

 

アメリカは何といってもgafam（ガーファム）が牽引するナスダックがいち早く上昇に転じ、相場を引っ張りました。
グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン・ドット・コム、マイクロソフト。
たしかに死角なしで業績もうなぎ上り、若者や株式の新規参入者にも大人気。

 

それとは別に、この異常な回復相場を支えているのは、間違いなく世界中で行われている金融緩和。
アメリカをはじめ、コロナ対策で異常なまでの財政支出を繰り返し、実体経済と乖離した過剰流動性相場となってしまいました。

 

参考までにここ最近の日経平均株価データ
 

 
 

参考までにここ最近のＮＹダウ株価データ
 

 
 

このあたりを頭に入れた上で、とても気になる説が、某証券会社の7月7日のメルマガで流れてきていたのでご紹介。

 

それは、「バブル」は繰り返すのか?ブラックマンデーの1987年の相場と「不思議な共通点」があるというもの。

 

2/21（金）の翌日から新型コロナウイルスの流行を警戒した急落場面となりましたが、7/7（火）は2/21（金）から92営業日目。
日経平均株価は急落後の底値から、その96%超を回復した水準にまで回復しています。
不思議なことに、今回の株価急落は、1987年のブラックマンデー後の急落といくつかの共通点をもっています。
ブラックマンデーの前日から92営業日目に下げの96%超を回復しているというのも共通点のひとつ。

 

 
「A」が1987年で「B」が2020年です

「A」はブラックマンデーとその後の推移を示したグラフということになります。1987/10/19（月）の米国株式市場ではNYダウが前日比507.99ドル（22.6%）安のまさに「暴落」となり、翌10/20（火）の日経平均株価は前日比3,836円48銭（14.9%）安と、こちらも文字通りの「暴落」となりました。ほぼ全銘柄がストップ安という大波乱。常識的に考えれば、回復に年単位かかるところを、その当時の日経平均株価は半年で値を戻し、さらには、1989/12末に38,915円87銭の史上最高値を付けるという異常な強さを発揮しています。

2020年のコロナ相場「B」とブラックマンデー「A」は短期間で急落したこと、短期間で回復していること、そして回復を目指し「金融緩和」を推し進めたという共通点があります。

そして先に触れたように、7/7（火）は今回のグラフの起点となる2/21（金）から92営業日目ですが、日経平均株価はその96%超を回復した水準になっています。
一方、グラフ「A」において、1987/10/19（月）の92営業日目に、株価は96%超を回復した水準を回復しています。

 
 

この数字の一致具合、めちゃめちゃ不気味じゃないですかww

 
7/7（火）時点での話でしたが、その後も上昇を続けているところをみると、今現在もほぼほぼこのグラフ通りの値動きとなっています。

ご存じの通り、平成バブルは1989/12末のバブル天井へ向かっていったのですが、その後の「バブル崩壊」「失われた20年」へと誘われます。

 

-歴史は繰り返すのか-

 
まさにここからが正念場。
絶妙な舵取りが必要な上、まずはコロナ次第のところもあり、人類の知恵と進歩に期待するしかないようです。

 
 

BEN

Keep It Real.

最近の国際的な話題としてはやはりこれですね。
上海市場の株価大暴落。それの少し前にはギリシャのデフォルト危機なんていうのもありましたが
それとは比にならないレベルのはなし。

GDP世界第2位の大国の崩壊は、日本はもちろん世界経済にダメージを与えるのは必至。
一度は当局のなりふり構わぬ株価維持政策で持ち直しましたが、再び暴落が始まりましたね。
1929年の世界恐慌と似た動きと言われていますが、そもそも中国の市場は普通じゃない(笑)
昨年不動産バブルが弾けた中国では、株式市場に徐々にマネーシフト。
当局の後押しもあり、信用取引で株投機をする個人投資家が増加。
下手したら一種の博打感覚で老若男女が市場に参加。日本ではなかなか考えられないですね。
まず個人投資家が8割以上を占めている点も実に独特な市場ですが、人民銀行の金利引き下げ
なども影響して完全な株バブル化が進んでいました。

そして今回のバブル崩壊。もちろんそれ自体も大問題ですが、それよりも気になるのは
共産党政権の動揺っぷり。相次いで打ち出された政策も、いわゆる資本主義経済の国では
なかなか出来ないような一党独裁色がかなり強めの政策でしたが、結局下げ止まらず。
人民元の国際化どころか、逆にIMFから過度な市場介入に対して警告されちゃってましたね。
今までずっと何とかしてきた共産党政権だけに、ここで力量を国民に見せつけられないとなると、
一気に反政府へと繋がり、景気の減退も相まって共産党政権の崩壊も見えてきます。

今後も目が離せないですね。

更に掘り下げた話は。。。

お店で対話しましょう(笑)
お待ちしております。

こんな感じでその時の自分の関心事をメインに書きたいことを書いていきますので
興味ある方は是非お付き合いいただければと思います。

BEN